牛肉が今盛り上がってる？

トロフィーを受け取ったことが一度もない私は、

生まれてこの方トロフィーされることを一度に受信したためしがない。足は遅い何の能力もなく、ダメダメ人間の私です。頻繁に家にトロフィーをたくさん飾っている家を見かけますが、すごいなと思っています。自慢の人生です。拍手喝采です。私は、到底真似することはできません。どうすれば能力のある人間に生まれることがある。
子供が、空手を学び、大会が年に2回大きなものがあります。今まで何度も"トロフィー"を獲得しました。最初は幼稚園の年長の時に2位を与え、何度も優勝できなかった小さな"トロフィー"だったが、一年前、3年生の時に初めて優勝し、金の大きいことをしてくれました。本人は大喜びで、自分の部屋は最高の場所に飾っています。
　津地方気象台は２４日、津市内で初雪を観測したと発表した。平年と昨年に比べ、それぞれ３日遅かった。
　日本海側から雲が流れ込み、上空に寒気が入ったためといい、午後０時４０分〜５０分ごろに観測した。【大野友嘉子】
〔三重版〕

１２月２５日朝刊

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　■まだ生息２万７２０２羽、目標遠く　対策は関西広域連合で

　県は、琵琶湖に深刻な漁業被害を及ぼしているカワウの今秋の生息数と、今年１年間の捕獲数をまとめた。生息数は、前年同時期より約１割少ない２万７２０２羽だったが、将来目標とする４千羽にはほど遠かった。一方、今年１年の捕獲数は目標の２万羽を大きく上回る過去最高の２万５１７０羽だったものの、繁殖抑制が十分でなく、県外からの飛来もあったため、肝心の生息数を大きく引き下げられなかった。

　生息数の内訳は、竹生（ちくぶ）島（長浜市）１万３３３羽▽伊崎半島（近江八幡市）１万３６０２羽▽葛籠（つづら）尾崎（長浜市）３２６７羽。竹生島は約３割、伊崎半島は約１割それぞれ減少したが、今年５月に新たな営巣地が確認された葛籠尾崎が生息数を押し上げた。

　過去最高になった年間捕獲数の内訳は、竹生島１万１３３３羽▽伊崎半島４５２５羽▽葛籠尾崎９３１２羽。竹生島では４、５の両月に効率よく繁殖個体を捕獲することで、生息数の削減に成功。葛籠尾崎でも６、７の両月に捕獲を行い、営巣地の拡大をある程度は防いだ。

　しかし、伊崎半島では、繁殖抑制が十分にできなかったほか、県外などからの飛来もあり、秋季の生息数は春季より増加した。

　カワウによる漁業被害に悩む県は、単独での駆除に限界があるため、滋賀、大阪、兵庫など２府５県でつくる広域地方公共団体「関西広域連合」で、カワウ対策を講じることを目指している。広域連合の環境保全の事務局が県琵琶湖環境部内に設置されたことから、県が中心となり、平成２４年度までに、カワウの駆除などを行う広域保護管理計画を策定する方針。

【用語解説】カワウ

　ペリカン目ウ科の水鳥。樹木の上方に巣をつくる。国内では戦後、高度成長に伴う環境悪化などで激減したが、約２０年前から増加。全国に約６万羽が生息し、うち半数近くが琵琶湖周辺にいるとされる。このため、県内では、琵琶湖のアユを食べたり、糞（ふん）で樹木が枯死したりする被害が続出している。

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　２０１０年の訪日外国人数は、観光庁が目標に設定していた１０００万人に届かないことが確実となった。独立行政法人の日本政府観光局が発表した１〜１１月の推計値は、前年同期比２９・２％増の７９６万３３００人で過去最高を記録した。しかし、昨年１２月の訪日外国人は約６２万７０００人で、目標達成には、前年実績の３倍でも届かない計算だ。

　目標に届かない理由について、観光庁の溝畑宏長官は、「尖閣問題で、中国や香港が設定した目標に対し大きく落ちた」と説明している。急激な円高で、外国人にとって旅行代金や滞在費が上昇するなどしたことも影響を与えたという。

　１１月の訪日外国人数を国・地域別にみると、中国は１５・９％減の６万８５００人に落ち込んだ。９月までは前年同月比で大幅増が続いていた。だが、１０月の１・８％減に続き、２か月連続で実績を下回った。尖閣諸島沖の漁船衝突事件による日中関係の悪化が尾を引いている。

【すごいぞ！ニッポンのキーテク】

　トヨタ自動車は、バイオ燃料の原料として利用が期待されるサトウキビの遺伝情報の解析技術を開発した。この技術を活用すれば品種改良にかかる時間を大幅に短縮でき、サトウキビの大幅な増産が期待できるという。環境に優しいバイオ燃料の増産に弾みがつくことが期待できるほか、他の植物への技術転用も可能で、食料増産や環境保護にも貢献できるとしている。

　新たな解析技術は、独立行政法人の農業・食品産業技術総合研究機構九州沖縄農業研究センター（熊本県合志市）と共同で開発した。技術の中核となる高精度のＤＮＡ解析技術はトヨタが開発し、この技術ベースにサトウキビの特性評価を九州沖縄農研、遺伝情報解析をトヨタが担当した。

　新技術により、従来の方法に比べ大量のＤＮＡを高い精度で解析でき、サトウキビの育種期間の大幅な短縮と特性の向上が実現すると考えられている。

　トヨタによると、太陽エネルギーの固定効率が高く、バイオ燃料に変換しやすい糖を蓄積するサトウキビは、エタノール混合燃料に適しており、その増産と品種改良の加速が求められていた。

　ただ、従来はサトウキビなどの作物の品種改良は、過去の膨大な育種実績に基づき、選定や交配を繰り返しながら、多数の品種を評価することで耐病性などの特性を保有する品種を新品種として選抜していた。

　同じ植物でも、イネやトウモロコシの品種改良では遺伝子情報を利用し、交配で生み出される特性を予測する「マーカー育種技術」の実用化が進められている。しかし、サトウキビは持っているＤＮＡ量が多いため、遺伝子情報の解析が難しく、同様の育種技術の適用は困難とされていた。このため、サトウキビの新品種の育種には、交配から栽培、品質評価などの過程で８年以上の期間が必要だったという。

　今回、トヨタは対象となる生物の遺伝子情報を広範かつ迅速に解析する「ＤＮＡマイクロアレイ」と呼ばれる技術をベースにして、大量のサトウキビのＤＮＡを高精度に解析することに成功した。

　遺伝子情報の高精度な解析が進んだことで、従来の５倍の精度を持つＤＮＡ配列の位置関係を示した「遺伝地図」の作成に成功。この結果、今回の遺伝子解析技術を活用すれば、育種期間の５０％短縮に向けて大きく前進したという。

　効果は育種期間の短縮だけではない。品種改良にかかわる重要な遺伝子の位置特定と、品種改良への応用が可能になったことで、糖生産性の向上や耐病性強化によりサトウキビの増産が可能になると期待されている。

　自動車メーカーであるトヨタがバイオの研究を続けているのは、二酸化炭素（ＣＯ２）の排出量を削減できるバイオエタノールの普及を促進するためだ。１９９８年にバイオ・緑化事業室を立ち上げ、植物の増産技術の開発などを進めてきた。同室は現在、バイオ・緑化事業部に昇格し、今回の開発も主導した。

　今回の技術開発の中核となった高精度ＤＮＡ解析技術は、サトウキビと同様にＤＮＡ解析が難しいとされている他の作物にも適用することができるという。このため、トヨタでは「食料増産や環境保護にもつながると期待しており、幅広く活用するために情報開示・提供に積極的に対応したい」としている。

（是永桂一）

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