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うち、海外よりも国内旅行

うちは昔から旅行が好きであちこちに出ている。まだ海外に行ったことなく、ひたすら国内旅行一筋です。海外に行く​​のもいいが、まず日本の名所すべてにしてからしようと考えている。最近行ってきたのは伊勢神宮です。伊勢神宮は、一歩通りを過ぎると、瞬時に爽やかな空気に包まれた境内を歩いているだけで癒されるような浄化されるようなとても気持ちが良い場所だ。また行きたいと思う観光スポットの一つだ。国内にはこんな素敵なところがたくさんあり​​ますが、まだ行っていないところが多いので、今後も、"我々は、海外よりも国内旅行"となるだろう。
卒業旅行ヨーロッパ方面に行く人の中で、ドイツを目的地とする人もいると思います。ドイツには歴史の街も多く、史跡も多いために、地図を片手に散策するのも楽しいと思います。また、ライン川を漕ぎ下るのオプションツアーに参加し、さらに、ドイツの観光を楽しむことができると考えています。特にドイツでは国土が広いため、卒業旅行は、地域に合わせてゆっくりと観光を楽しむ方もお勧めだと思います。
　日本美術協会の日枝久会長と国際顧問のクリストファー・パッテン英オックスフォード大総長の共催による第２３回高松宮殿下記念世界文化賞のレセプションと晩餐（ばんさん）会が１２日夜、ロンドンの大英博物館で行われた。同協会総裁の常陸宮殿下と同妃殿下のご出席の下、受賞者のジュディ・デンチ氏＝演劇・映像部門＝ら１３０人が出席し、なごやかなひとときを過ごした。

　レセプションはアジアの仏教美術品などが展示されたコーナーで行われ、第１５回若手芸術家奨励制度に選ばれたロンドンの若手交響楽団「サウスバンク・シンフォニア」の５人がクラリネットやフルートなど管楽器の演奏を披露した。

　ロゼッタ石の展示で有名なエジプト彫刻の間に場所を移して行われた晩餐会では、東日本大震災で開催日程についてさまざまな議論があったことを踏まえ、日枝会長は「文化は世界をつなぎ、被災者を勇気づけると考え、悩んだ末、受賞発表を予定通り行うことにした」とあいさつ。パッテン総長は「両殿下は４０年以上前に新婚旅行で来られて以来の英国訪問となった」と話して会場をなごませた。

　常陸宮殿下は隣席のデンチ氏らとにこやかに懇談された。日枝会長も、隣に座ったアニッシュ・カプーア氏＝彫刻部門＝に改めてお祝いの言葉を贈った。

　このあと、常陸宮殿下は「昨日はエリザベス女王とフィリップ殿下から東日本大震災に対するお見舞いの言葉をいただいた。女王をはじめ英国民、全世界の皆様の気持ちに感謝する」と謝辞を述べられた。

　来賓の林景一駐英日本大使は「今回の震災で英国の人々から強いサポートが寄せられ、心のつながりを感じた」と話していた。（ロンドン　木村正人）

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　ホンダは１３日、太陽光発電などを使って家庭のエネルギーを効率的に供給する「スマートホームシステム」を２０１５年をめどに商品化する方針を発表した。ホンダは汎用事業を四輪、二輪事業と並ぶ柱にするため、同システムなどエネルギー関連製品の拡販を推し進める考えだ。

　同日開いた事業説明会で、汎用事業本部長の山田琢二取締役執行役員が、商品化時期の見通しを明らかにした。

　スマートホームシステムは、ガスで熱や電気を供給する「コージェネレーションシステム」や、太陽電池パネルで作ったエネルギーを最適に管理し、二酸化炭素（ＣＯ２）の排出を最小化する仕組み。さいたま市と５月に協定を結んだホンダは、このシステムを導入した住宅を今年末までに同市内に整備し、実用化に向けた課題を検証する。

　一方、太陽光発電関連では、変換効率を従来機種の１１％から１３％に高めた新型の太陽電池パネルを１１年中に発売する。

　ホンダはクリーンエネルギー市場の伸びを受け、現在は船外機や芝刈り機などを軸とする汎用事業の中でも、太陽光発電関連は今後伸びる分野と位置づけており、山田氏は「技術の進化を見ながら積極的な投資を行う」との考えを示した。

　太陽電池パネル事業の戦略では同事業の子会社、ホンダソルテックの数佐（かずさ）明男社長が「ホンダの太陽電池パネルはシリコンを使った他社の太陽光パネルよりも低コスト化が可能だ」と、コスト面での優位性をアピール。その上で今後２、３年で発電効率を１５％に上げ、さらに２０％以上を目指す方針を示した。

　ホンダは汎用事業の伸びる余地は大きいとみており、事業強化で販売拡大につなげていく。

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　国内旅行最大手ＪＴＢの海外戦略が新たな局面に入る。中国政府が、外資系企業に中国人向け旅行販売業務を解禁したことを受けて、今月から市場に参入。急増する富裕層をはじめとする中国人の旅行需要の取り込みに動き出した。日本観光の売り込みで国内旅行市場の低迷を打破する起爆剤とする一方、中国を起点にハワイやサイパン、欧州など日本以外への海外旅行を扱う第三国ビジネスも拡大し、世界規模での収益力強化を狙う。

　◆価格競争とは一線

　中国政府は昨年９月、現地の旅行会社と合弁を設立している外資系企業を対象に、中国人の海外旅行の取り扱い業務を解禁する方針を打ち出し、参入認可の審査受付を始めた。

　所得水準の上昇を背景に、購買力やレジャー意欲が高まっている中国人向けの旅行販売は、大きな利益が確実に見込める「宝の山」。これまでは中国の現地企業の独占ビジネスだっただけに、外資系にとって解禁後いの一番の認可はのどから手が出るほど欲しい「プラチナチケット」だった。ＪＴＢは現地合弁の「交通公社新紀元国際旅行社」（ＪＴＢ新紀元）が早速、認可を申請したものの、欧米の競合も参入に動く中、審査の行方は予断を許さなかった。だが朗報は思わぬ形で届く。

　「中国政府は、日本の旅行会社が中国国民の外国観光業務に携わることを許可した」

　日中韓首脳会談のため５月に来日し、東日本大震災後の被災地も訪問した中国の温家宝首相が、日本支援の“置き土産”としたのが例のプラチナチケットだった。結局、第１弾の認可を得られたのは旅行業世界大手の独トゥイ、米アメリカン・エキスプレス、そしてＪＴＢの３社のみで、認可取得の戦略上の意義を、ＪＴＢグローバル事業本部の黒沢信也本部長は「極めて重い」と話す。

　このチケットで得たチャンスをいかに着実に果実に結びつけるか。ＪＴＢ新紀元が今月下旬から売り出す訪日の個人向け旅行商品に、その戦略が凝縮されている。

　中国の旅行会社による訪日ツアーは、東京、京都、富士山の「ゴールデンルート」を組み込んだ“ワンパターン”のものが多く、日程的にも窮屈。途中でコースや食事が変更になるなど質が高いとはいえず、価格競争に陥っているという。

　これに対しＪＴＢが企画した商品「悠逸（ようい）」は、中国語で「ゆっくりと過ぎる時間と上質のサービス」を意味する商品名通り、「顧客の満足感を重視し安価な企画とは一線を画す」（黒沢本部長）考え。狙うのは現地の中産階級以上で、初年度は１万人超の訪日客の獲得を目指す。

　◆多様化する旅行先

　さらに、その先には「日本のＪ（Ｊａｐａｎ）ＴＢから世界のＧ（Ｇｌｏｂａｌ）ＴＢへ」（同）の飛躍を描いている。

　中国国家統計局によると、中国人の海外出国数は２０００年の約１０４７万人から１０年には約５．４倍の５７３９万人に急拡大している。現在の出国先は香港やマカオといった身近な観光地が大半だが、年々出国先は多様化、遠方化し始めているという。これをにらみＪＴＢは送迎サービスなど観光客の受け入れ体制で強みを持つハワイ、グアムやアジアのビーチリゾートへも中国人観光客を送り込む計画で、旅先を欧州にも拡大する方針。

　同社の１０年の第三国旅行の取扱高は、前年比２割以上に伸長。中でもアジアは１．６倍に拡大しており、今後はＪＴＢ新紀元を原動力にアジアに焦点を当てて投資を強化し、欧米の拡大につなげる構えだ。

　ただ海外での拡大戦略には課題もある。商品企画の質を左右するスタッフの現地人化や“ＪＴＢ流”のマネジメントの現地移植だ。

　もっとも独トゥイ、米アメリカン・エキスプレスも虎視眈々（たんたん）と今回の認可取得を武器とした事業拡大を狙っており、「ここ数年が勝負」（黒沢氏）とみるＪＴＢでは、次の手としてＭ＆Ａ（企業の合併・買収）も辞さない考えだ。（中村智隆）

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